※本ページにはプロモーションが含まれています

個人事業主がバーチャルオフィスを探すならココ!全国に拠点があるおすすめのサービスを紹介

  • URLをコピーしました!

※本ページにはプロモーションが含まれています

プログラマーやマーケターなど、パソコン一台でどこでもできる仕事が増えたことから、フリーランス、個人事業主として独立する方も増えています。

そんななかで悩みのタネとなるのが、オフィスの場所です。

個人事業主の悩みを解決してくれるバーチャルオフィスとは何なのか、利用するメリットやおすすめのサービスを紹介します。

目次

バーチャルオフィスとは?

バーチャルオフィスとは、住所だけをオフィスとして利用できるサービスです。

実際にそこで事業をしているわけではなくても、その住所を事業所として登録することが可能です。

個人事業主は自宅で業務を行っていることが多いですが、ホームぺージや請求書などに現住所を書くと個人情報が流出してしまいます。

それを防ぐために、バーチャルオフィスは役立ちます。

自宅の住所を知られたくない方だけでなく、東京などの一等地にオフィスがあるとアピールしたい方が利用するケースもあります。

バーチャルオフィスのメリット

個人事業主がバーチャルオフィスを利用するのはさまざまなメリットがあります。

バーチャルオフィスのメリットについて、以下の3つを見てみましょう。

コストをカットできる

コストカットをしたい個人事業主にとって、バーチャルオフィスは役立ちます。

バーチャルオフィスは、住所を借りるだけなので実際の賃貸物件を借りる必要がありません。

東京などの都心部では小さな物件でも月数十万円もする場所が少なくなく、経営が不安定な状況では借りるのに不安があります。

ですが、バーチャルオフィスなら月数万円から都心部の住所を借りられます。

資金繰りが不安な個人事業主におおいに役立ってくれるでしょう。

一等地を住所にできる

バーチャルオフィスは、東京都心部など一等地の住所を借りられることが多いです。

そのため、ホームページや名刺などに記載することで「こんなにいい場所にオフィスを構えているのだ」と思わせることが可能です。

取引先からの信頼度をアップさせたい方にとっても、おおいに役立つでしょう。

会議などで利用できる

バーチャルオフィスは住所を貸し出すだけでなく、実際に作業スペースとして一定期間利用できるものもあります。

会議などが必要なときにバーチャルオフィスを利用すれば、カフェなどで周囲を気にしながら話し合う心配や、会議室を探し回ってレンタルする手間を省けます。

会議室のほかコワーキングスペースや自習室など、さまざまな使い方ができるバーチャルオフィスもあるので、利用前に利用目的を明確にしておきましょう。

バーチャルオフィスのデメリット

バーチャルオフィスを利用するデメリットも確認しましょう。

以下の3点を理解したうえで、契約するかを考えてみてください。

作業場所にはできない

バーチャルオフィスは基本的に住所を貸し出すサービスなので、日常的にオフィスとして利用できません。

自分以外にも従業員がいて作業環境がほしい方には不向きです。その場合はシェアオフィスなどの利用がおすすめです。

会議室などをレンタルできるバーチャルオフィスもありますが、別途料金や予約が必要なので、日常的には使えないことを理解しておきましょう。

信用を失うことも

ホームページや名刺などに記載されている住所がバーチャルオフィスであることがバレると、信用を失う可能性もあります。

多くの企業は実際にオフィスがあるかどうかまでは確認しませんが、なかには実際に出向いたらバーチャルオフィスだったことが判明するケースもあるでしょう。

その場合、見栄を張っていると思われてしまうかもしれません。

また、信用面の問題から、融資を受ける際など、バーチャルオフィスを住所に設定できないこともあります。

弁護士などは利用できない

バーチャルオフィスは、一定の職業の人は利用できません。

弁護士、税理士、司法書士などの国家資格を持ってその職業で事業を始めたい人がバーチャルオフィスをレンタルすることは禁止されています。

自分がどの資格でどの分野で独立開業したいのか、実際に働いているのかを明らかにし、バーチャルオフィスをレンタルできるかを確認しておきましょう。

不要なコストがかかる場合も

バーチャルオフィスは、人によっては不要なコストがかかる可能性もあります。

一般的に物件を借りるよりはコストを抑えられるバーチャルオフィスですが、そもそも自宅の住所を記載して問題ないと考えている方ならバーチャルオフィスを借りる必要はありません。

自宅兼事業所として十分機能している、または不動産を複数所持していて一つを事業所として登録できるという方は、新たにバーチャルオフィスをレンタルする必要はないでしょう。

事業を始めたばかりで収益が不安定な方は、無理にバーチャルオフィスを借りなくてもいいことを理解しておいてください。

バーチャルオフィス探しならKarigo

バーチャルオフィスを探している方におすすめなのが、です。

は日本全国にバーチャルオフィスを持つサービスで、住所のレンタルのほかに会議室などの貸し出しも行っています。

にはどのようなメリット、特徴があるのか、早速チェックしていきましょう。

全国各地にオフィスを用意

は日本全国にオフィスがあります。

東京の新宿や品川はもちろん、大阪、神戸、九州などにも店舗があります。

バーチャルオフィスは一等地の住所をレンタルできるのが大きな魅力ですが、地域密着型をうたっている事業なら事業を行っているエリアでのレンタルがおすすめです。

なお、各店舗によって住所のみレンタル、会議室貸し出しなどサービスが違うため、公式サイトで事前に確認しておくことをおすすめします。

会議室や自習室としても使える

は会議室や自習室、レンタルオフィスなどの貸し出しも行っています。

取引先との商談の際にの会議室を使ったり、自宅で集中できないときに自習室を使ったりといった使い方ができます。

また、レンタルオフィスもあるので、日常的に作業ができる環境がほしい方にもおすすめです。

通信サービス・バックオフィス業務も対応

はバーチャルオフィスの展開だけでなく、通信サービスやバックオフィス業務なども対応しています。

IP電話やインターネットFAXのほか、電話代行や転送電話などのサービスがあります。

事業を始めたばかりの個人事業主はこれらの準備が整っていないことが多いですが、を利用すればすべてのサービスを一か所にまとめることができ便利です。

面倒な登記簿謄本取得などのバックオフィス業務を代行する事業もあるので、気軽に問い合わせてみましょう。

バーチャルオフィスで快適な作業環境を

個人事業主の事業所登録におすすめなのが、バーチャルオフィスです。

物件を借りるほどの資金がない、自宅を掲載したくないという方は、バーチャルオフィスを利用してみましょう。

バーチャルオフィスはさまざまな種類があります。

のように、会議室や自習室などのレンタルもできる便利なサービスを選び、事業を円滑に進められるようにしてくださいね。

よかったらシェアしてね
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

コメントは日本語で入力してください。(スパム対策)

CAPTCHA


目次